- 家賃保証内容
- 経営状況
- 立替日数
- 信託スキーム
4つのポイントで徹底比較
家賃保証会社3選
堅実経営で入金もスピーディーな家賃保証会社を見つける方法
このページでは、仲介会社や管理会社からの斡旋ではなく、家賃保証会社を入居者が自分で探すことができるかどうかを説明します。
まず結論からいくと、入居者が家賃保証会社を選べなくはないものの、実際には不動産屋で紹介された家賃保証会社と契約することになるでしょう。なぜそうなるのか、主なパターンを以下に紹介します。
物件オーナーが直接家賃保証会社と契約している場合、その物件に入居したいと思ったら、その家賃保証会社による入居者審査を経て、家賃保証サービスの契約も含めて賃貸借契約を締結することになります。
このケースでは、オーナーは物件単位で家賃保証会社と契約するのが一般的なので、特定の部屋だけ入居者の希望を聞いて、別な家賃保証会社を利用するというのは難しいでしょう。
このケースもオーナーの場合と同様、物件単位で家賃保証会社と契約するのが一般的なので、別な家賃保証会社を利用するのは難しいでしょう。
賃貸物件の客付けをする不動産会社の中には、複数の家賃保証会社と代理店契約を結んでいて、入居者を紹介することで利益を得るわけです。この場合、入居者から見ても複数の選択肢から選べることもあるでしょう。
物件情報を見ると、その物件の家賃保証会社利用がどうなっているか、わかります。
例えば、大手賃貸住宅情報サイトでは「保証人代行」という項目があり、この欄に「保証会社利用必須 総賃料の60%」といった記載があれば、家賃保証会社は決まっているので入居者が選ぶことはできません。
一方、物件の特徴などの説明文に「保証会社利用可」といった記述がある場合、“入居者が自分で連帯保証人を立てられない場合は保証会社を利用することも可能”という意味で、この場合は問い合わせてみる必要があります。
なお、保証会社利用が必須の物件でも、その家賃保証サービスの内容によって、連帯保証人が必要な場合と不要な場合とがあることも覚えておきましょう。